A5判・上製・248頁
（本体4,000円＋税）
ISBN 978-4-8115-7391-5 C1033
第Ⅰ部では、ICT投資の経済分析の起点となる生産性パラドックス及び生産性論争について、その背景を踏まえながらICT投資の研究動向と問題点を整理し理論的フレームワークを紹介。第Ⅱ部では、主として有価証券報告書に記載されたデータを基にデータセットを構築し、様々な角度から日本の銀行業においてICT投資がもたらす経済効果の測定を試みる。第Ⅲ部では、既存企業の財務情報に関するデータベースを基に、様々な推計手法を用いて企業のICT関連投資がもたらす経済効果の測定を試みている。第Ⅳ部では、今後のICT投資に関する経済分析の展望と課題について議論を行い、日本において生産性パラドックスの存在は確認されていないことを示し、ICT投資の中でもソフトウェア投資が重要であることを示唆。継続的にICT投資の経済効果を測定することにより、企業レベルデータを用いた経済分析の可能性について考察する。
まえがき
初出一覧
第Ⅰ部 理論と先行研究
第１章 情報通信技術と実証分析
1.1 問題意識
1.2 リンケージの必要性と可能性
1.3 本書の構成とロードマップ
第２章 情報通信技術に関する研究動向
2.1 はじめに
2.2 生産性パラドックスと生産性論争
2.3 情報通信技術と経済パフォーマンス
2.4 企業レベルデータを用いた日米の研究動向
2.5 本章のまとめ
第Ⅱ部 実証分析Ⅰ
第３章 銀行業における情報システム投資が企業価値へ与えるインパクト
3.1 はじめに
3.2 フレームワーク
3.3 推計手法とデータセット
3.4 推計結果
3.5 インプリケーション
3.6 本章のまとめ
第４章 銀行業における情報システムの生産性・効率性分析
4.1 はじめに
4.2 フレームワーク
4.3 推計手法とデータセット
4.4 推計結果
4.5 経営パフォーマンスと技術的効率性
4.6 インプリケーション
4.7 本章のまとめ
第５章 銀行業における情報システム投資の最適水準
5.1 はじめに
5.2 フレームワーク
5.3 推計手法とデータセット
5.4 推計結果
5.5 最適資産比率
5.6 インプリケーション
5.7 本章のまとめ
第６章 銀行業におけるデリバリーチャネル戦略の有効性
6.1 はじめに
6.2 情報システムとデリバリーチャネル戦略
6.3 フレームワーク
6.4 推計手法とデータセット
6.5 推計結果
6.6 インプリケーション
6.7 本章のまとめ
第Ⅲ部 実証分析Ⅱ
第７章 日本における情報通信技術の生産性分析
7.1 はじめに
7.2 フレームワーク
7.3 推計手法とデータセット
7.4 推計結果
7.5 インプリケーション
7.6 本章のまとめ
第８章 情報通信業における情報通信技術の生産性・効率性分析
8.1 はじめに
8.2 フレームワーク
8.3 推計手法とデータセット
8.4 推計結果
8.5 最適資産比率
8.6 経営パフォーマンスと技術的効率性
8.7 インプリケーション
8.8 本章のまとめ
第Ⅳ部 総括
第９章 高度情報化社会における課題
9.1 はじめに
9.2 情報通信技術化の課題
9.3 情報通信技術投資の新たな展開
9.4 本章のまとめ
第10章 個票データを用いた実証研究の有用性と可能性
第Ⅴ部 付録
付録A 銀行業における情報システムの役割
付録B 銀行業の生産物および生産要素に関する議論
付録C 効率性に関する議論
あとがき
参考文献
索引
竹村敏彦（たけむら としひこ）
関西大学ソシオネットワーク戦略研究センター ポスト・ドクトラル・フェロー
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