近年、国土交通省より「国土のグランドデザイン２０５０」が公表され、この国土計画で中心的な役割を果たすのは、各自治体で活動する企業間を結ぶ地域間ネットワークになっている。しかし、これまで地域間ネットワーク構造の詳細を明らかにした研究はなく、その点はブラック・ボックスになったまま日本の国土計画は進められている。
　本書は、日本の物流ネットワーク、企業組織ネットワーク、製造活動の移転ネットワークの構造を、都道府県間という比較的巨視的な視点から分析した結果をまとめたものであり、今後の国土計画を策定していく上で参考にされるべき基礎研究を積み上げた内容になっている。
　その分析結果としては、過去３５年間に渡る長期的傾向を数多く見つけることができ、特に、東京圏、名古屋圏、大阪圏を中心とする大都市圏内と大都市圏間の地域間取引ネットワーク構造が発展してきた一方で、仙台圏や福岡圏、広島圏における地方都市圏内の衰退や、その独自性を明らかにすることが出来た。
　また、動的な視点からは、波及効果と固有効果、中間効果という地域間取引ネットワーク構造を進化させる３種類の動的過程を発見することができ、それらが東京一極集中構造や人口の東部移動、東京広域圏の拡大、製造業の西部縮小にどのように関与しているのかについても明らかにすることが出来た。